家電製品やパソコンには、再利用できる貴重(きちょう)な資源がたくさんふくまれています。そこで資源の少ない日本では、この資源を再利用するために2001年に「家電リサイクル法」「資源有効利用促進法(しげんゆうこうりようそくしんほう)」がつくられ、テレビ、冷蔵庫、エアコン、洗濯機・衣類乾燥機(いるいかんそうき)の家電4製品とパソコンのリサイクルが始まりました。2013年にはデジタルカメラや小型ゲーム機などを対象にした「小型家電リサイクル法」もつくられました。商社では、リサイクルが義務づけられているこれらの家電4製品やパソコンをはじめとする、さまざまな電化製品のリサイクルに取り組んでいます。
平成20年度にリサイクルされたテレビ、冷蔵庫、エアコン、洗濯機・衣類乾燥機(いるいかんそうき)の家電4製品とパソコンの合計は1,218万台※。平成22年度の2,852万台からは大きくへっていますが、これはエコポイント制度と地上デジタル放送対応(たいおう)の機種(きしゅ)への移行という2つの大きな買いかえ需要(じゅよう)がなくなったためです。リサイクルが行われる以前は、多くの電化製品が埋(う)め立て処分されていました。再利用できる資源をゴミとして捨(す)てていたのです。
※出典:財団法人家電製品協会及び一般社団法人パソコン3R推進協会
電化製品には、金、銀、鉄、アルミ、銅などの金属類、プラスチック、ガラスなどの資源がたくさん使用されています。テレビ、冷蔵庫、エアコン、洗濯機・衣類乾燥機(いるいかんそうき)の家電4製品では、75~90%がこれらの資源に再生することができます。また近年は、レアメタルと呼ばれる世界でも採(と)れる量が少ない大切な貴重(きちょう)な金属がたくさんふくまれていることから、携帯電話(けいたいでんわ)やデジタルカメラ、小型ゲーム機などのリサイクルも積極的(せっきょくてき)に行われるようになっています。なお、冷蔵庫、エアコン、一部の衣類乾燥機には、オゾン層をこわすフロンが使用されているため、リサイクルのときに回収(かいしゅう)されて、専門処理施設(せんもんしょりしせつ)で1,000℃以上の高温で燃やしたり、化学分解(かがくぶんかい)して無害化(むがいか)するなどの処理(しょり)が行われます。
商社は家電・パソコンをはじめ、さまざまな製品のリサイクルを進めています。たとえば、オフィスで不要になった電化製品やパソコンの買い取りから、リユース品〔再利用品〕としての販売、リサイクル処理(しょり)までを一括(いっかつ)して行う全国サービスや、2011年のアナログ放送終了に向けて廃棄量(はいきりょう)が増えているブラウン管テレビをリサイクルし、再生原料として海外ガラスメーカーに販売する事業(じぎょう)などを行っています。また、海外の金属・家電リサイクル会社に出資(しゅっし)して、アメリカ、ヨーロッパ、オーストラリア、ニュージーランドなど、世界のさまざまな国・地域(ちいき)でのリサイクル事業にも取り組んでいます。このように日頃使用しているさまざまな家電製品やパソコンが、商社のリサイクル事業を通して、日本国内や海外において新たな資源として生まれ変わっています。
家電のリサイクル
ノートパソコンのリユース品